ぼくは日本の企業の海外駐在員として東南アジアの国々で20年以上働いてきました。そんなぼくが、これまでの駐在員勤務を振り返って、海外駐在のメリットとデメリットを纏めてみました。海外勤務に興味のある、方特に若い方は、目を通してみてくださいね。また、駐在員と現地採用の方ではいろいろと条件が異なるため、今回は日系企業の海外駐在員に限ってのお話とさせてください。ご了承ください。
海外駐在のメリット・デメリット
以下に海外駐在の場合のメリットとデメリットを箇条書きにしてみました。総じて、海外で働くという貴重な体験ができ、経済的にもそこそこ余裕のある生活ができるが、家族と一緒に暮らすことが場合によっては困難になります。また、勤務地によっては、安全面で問題があり、生活に不便を生じる場合もあります。
メリット
- ・海外の生活、働き方を実生活を通して理解できる。
- ・日本の現状・特殊性を外から客観的に観察できる。
- ・外国の人々の生活様式、風習、慣習、歴史といったことを理解できる。
- ・海外で勤務できるという、業務を行う上でのスペシャリティーを獲得できる。
- ・英語をはじめ、現地の外国語に接する機会が多くなり、外国語を習得しやすい。
- ・通常、海外勤務手当等があり、国内勤務と比べて所得が多い。
- ・勤務国の物価が安いと、日本と比べて余裕のある生活ができる。
- ・退職後、海外で暮らしやすい
- ・日本の制度の特殊性に気が付くようになる。
- ・転職を行う際、再就職先の幅が広まる。
- ・子女に海外生活の経験をさせれることができる。
デメリット
- ・日本の資格等を習得しにくくなる。
- ・勤務国によっては、安全が十分でなく徒歩での外出が制限されるなど、制約がある場合がある。
- ・安全面や子女の教育の為、家族と別居を強いられる場合が多々ある。
- ・勤務国によっては、自己での自動車の運転に制限が掛けられる場合がある。
- ・子女の教育機関の選択の幅が国内と比べて狭い。
- ・赴任前に結婚していないと婚期を逃しやすい。
- ・日本のものを買う場合割高になる場合が多い。
- ・勤務国の物価が高いと、日本と比べて生活に余裕がなくなる。
- ・日本の冠婚葬祭に出席する事が大変になる。
- ・日本の状況に疎くなる。
- ・長期にわたり海外赴任していると、業種によっては、日本で働くのが困難になる。
- ・結婚後の赴任の場合、家族の同意が得れないと単身赴任になる。
海外赴任と日本の雇用体系の変遷
今後、日本において終身雇用が少なくなり、生涯に数回の転職を経験することになると、海外赴任の経験は日本での外資系企業もしくは海外での就職に有利に働くと思われる。また、転職することによって、海外で業務を行う期間、場所をある程度自分で調整・決定できるようになると思われます。
現在、日本では、終身雇用・年功序列制度の崩壊等雇用制度そのものの変革期を迎えています。今後は今までの様に新卒から定年退職まで、一つの企業に就職し続けるのではなく、いろいろな企業に転職を繰り返す働き方がより一般的になると思われます。そのような働き方の中では、海外赴任による海外での業務経験は転職時のセレクションの幅を広めるものと思われます。
これからの社会人は自らの社会的な価値の向上を恒常的に求められ、学習意欲の維持を求められます。社会人としての見聞を広める上でも、若いうちに海外に出て見聞を広めるのは得策だと思います。つまり、昨今の雇用環境の変化により、海外勤務・赴任による経験取得や見聞を広めることは、ますます意義のあることになってくるように思います。
個人的な私感としては、どれほど海外勤務・赴任を希望していても、海外赴任を目的に企業を選ぶのはあまりお勧めしません。望ましいのは、従事したい職業・業種があって、それに従事しながら海外での勤務・赴任を希望するというのが、最も望ましいように思います。やはり、海外勤務・赴任というのはある自分自身を高めた能力を高めたり、見聞を広めるためのある意味手段であり、本来の目的ではないと思います。
それでは、上記の内容を踏まえた上で、海外赴任を行うにはどのようにするのが最も効率良いでしょうか。
高確率で海外赴任を行う方法
日系企業で駐在員として海外で働く方法は大きく分けて次の３つに分けられると思います。
- １． 新卒で日本で就職して海外赴任する。
- ２． 転職して日本で入社して海外赴任する。
- ３． 海外で日系企業に入社して、本社勤務待遇に転職して海外赴任待遇になる。
まず１番目の新卒の場合ですが、大学や高校を出て、新卒で企業に入った場合は、どの部署の配属になるか最後まで分からない場合が大半です。海外進出している大手の企業に入らなければ、そもそも海外赴任の可能性はほとんどありませんが、そのような企業に入っても配属先が国内の業務に専念している部署であれば、海外赴任の可能性は限りなく低くなります。この場合、入社前の面接時に海外赴任の希望を面接官に強く印象付けることが大切です。まず、海外で活動している企業で、希望している部署が海外で活動しているのであれば、海外赴任を希望することがみなさんの就職に不利になることはありません。今の日本の状況であれば、ほぼ間違いなく有利に働くはずです。
海外赴任を希望することを表明するときも、単に希望を告げるのではなく、その理由を一緒に説明した方がより良い印象が得られると思います。正直言って、必ずしも本当の事でなくとも良いと思います。ばれるような嘘は勿論NGですが、多少本心とは異なっても、論理的に納得できる理由であれば、大丈夫です。
次に２番目の日本で転職して海外赴任を目指す場合ですが、この場合は部署内で求人を行っている場合が多いので、新卒の場合よりはるかに希望部署に配属される可能性が大きいと思います。つまり、海外赴任できる可能性が多いというわけです。また、転職の場合は即戦力として期待されている場合が多いので、みなさんの能力次第では、入社後短時間での海外赴任になる可能性もあります。
この場合は、みなさんの能力・適性が新卒場合よりもさらに重要になります。そのため、転職前のは、英語の学習は言うに及ばず、英語以外にも中国語など第２外国語が話せれば、ポイントは高いと思います。ただ、基本はいかなる時でも英語ですので、初心者の方はまず、英語に専念しましょう。
最後の３番目は、海外赴任できる確率はほぼ間違いないのですが、かなりの能力と適性が要求されます。多くの場合は前職で海外勤務の経験がある方が主な対象者になると思いますが、必ずしも経験者でなければならないということはないと思います。要は、監督官にこの人なら大丈夫と確信させれ事が肝要になります。
まとめ
いかがでしたでしょうか。ぼく個人の意見としては、これからは個々人が自分の能力に責任を持ち、それを切磋琢磨して、生きていくような時代にあるのではと思っています。これまでよりも若くて能力のある人には、生きやすい時代になっていくように思いますが、その日その日を流せれてなんとなく生きている中高年には厳しい時代になるような気がします。
また、グローバル化、情報の共有が進み、人の行き来もこれまでに無い速さで増加している中、これまでは、日本に特有の制度などの存続が許されてきましたが、今後は形骸化して、最終的にはなくなっていくようにも思います。
最後までお付き合いありがとうございました。さようなら。
コメント